今回のテーマは大学入試における欠席率についてです。

 

例えば、国公立大志望の受験生で

 

「併願していた私立大に合格したから国公立大は受けないことにした」

 

「学校推薦型選抜・総合型選抜(旧 推薦・AO入試)で国公立大に合格したので、申し込んでいた前期日程の試験は受けない」

 

など、こうした人は毎年少なくありません。

 

特に後者に関しての声は、国公立大も近年学校推薦型選抜・総合型選抜に力を入れているためよく耳にするようになりました。

 

また、最近ではコロナの影響あって体調面を理由に前期日程を受験出来なかったという受験生も多かったようです。

 

国公立大全体でみると、毎年欠席率は7％ほどで、年々上昇しています。

 

 

そんな中、2023年度入試において首都圏だとどのような国公立大で欠席者が多い・少ないのか、気になるところですよね。

 

欠席率の低い大学としては、東大や一橋大、東工大、東京藝大などが毎年当てはまります。

 

言わずと知れた難関国立大学ですね。

 

一方で欠席者が毎年比較的多い大学としては、難関私大と併願の多い公立大が挙げられます。

 

 

2022年度入試の前期日程でも、

 

■東京都立大　 欠席率　17.1%

 

■横浜市立大 　欠席率　13.6%

 

という結果でした。

 

この2大学は例年欠席率が1割を超えているので、首都圏の中では高い方と言えます。

 

これらの大学に関しては、特にGMARCH(学習院大・明治大・青山学院大・立教大・中央大・法政大)と進学を迷う受験生が多いように見受けられます。

 

前回投稿した記事　志願倍率と実質倍率の違い　でお伝えしたように、志願している人と実際に受験会場へ足を運んでいる人の数がおおきく異なるケースはあり、これは国公立大に限ったことではありません。

 

また、あまり知られていないのは共通テスト利用入試などで前期より後期の方が合格最低点が下がってしまうケースなんかもあります。

 

こちらは日本女子大の昨年度入試結果になるのですが、共通テスト利用型の前期募集と後期募集を見比べてみて意外な結果に驚かれるのではないでしょうか。

 

★日本女子大学 2023年度入試結果

※クリックするとリンクに飛びます。

 

国公立大・私立大ともに「行きたかった大学に前期日程で不合格だったけど中期・後期日程で合格した！」という受験生も毎年いるので、最後まで諦めることなくやりきりましょう！